富栄養素とは、窒素やリンなどの成分のことを言い、これらが多くなると、植物プランクトンが異常発生しやすくなります。湖や池などに窒素やリンを多く含む生活排水や工場排水が流れ込んで水質が富栄養化してしまうと、湖や池には植物プランクトンやアオサなどの藻類が異常発生してしまい、それらが死んだり腐ったりすることで湖や池は汚染されてしまいます。
湖や池の汚染は、そこに棲む魚やその他の小動物にも悪影響を与えてしまうため、注意が必要です。
（株）クレアテラでは、水質浄化用吸収リン材「ピーキャッチ」を開発して、河川や池、浄化槽、工業排水などの浄化活動に当たっています。従来の砂濾過方式や殺藻法を用いても、植物プランクトンの繁殖するもとになっている窒素やリンの除去ができず、湖や池は一時的にきれいになっても植物プランクトンが再びすぐに増殖してしまうケースが多かったのです。
しかし、ピーキャッチを充填した濾過装置は、水中のリンを取り除くことができ、植物プランクトンの増殖を食い止めることができるのです。何度も使用されて吸収力の落ちた「ピーキャッチャー」は、園芸用の土や土壌改良材として使用できるため、資源再利用という面でもまったくムダがありません。
例えば、川の水が流れ込んだ沼があると、そこには沼特有の植物が育ち、その植物の中で昆虫が育ちます。また、それらを捉えて食べるカエルやヤモリなど水辺特有の生き物も集まり、彼らを捉えたり水を飲みに鳥たちもやってきます。この生き物の生態系のできる場所を人の手でつくっていこうというのが、ビオトープの考えなのです。
日本ナチュロック株式会社は、ビオトープの考えをもとにしたビオフィルムを販売しています。ビオフィルムとは軽量、薄型の基盤をベースに多孔質天然溶岩石を複合した土木環境リフォーム資材のことです。
ビオフィルムの表面には、その地域に存在する多種多様な微生物や植物が付着し、そして成育して生物共同体を形成していきます。ビオトープを形成していくのです。同社のビオフィルムには天然の溶岩が使用されています。自然のものを利用していることで生態系の回復ができているというわけです。
]]>しかし、内モンゴル自治区はもともと豊かな草原だったことから、地下には豊富な地下水があると考えられています。これを利用して適切な処置がされれば、緑豊かな草原が新たに誕生することも考えられるのです。
その緑化の方法は、まず家畜が入ってこないよう柵を設け、次いで井戸を掘っていきます。そして、ポプラやアカシア、ニレ、マツなど土地の風土に合った木の苗木を植え、その間に草を植えていくというものです。
間に草を植えていくことで緑化は飛躍的に早まります。さらには、砂が流れていかないように、わらやその地に生えている草を格子状に植え込む草方格といったものをつくっていき、砂を流れないように固定するのだそうです。
こうすると、土地のもつ力が回復してくるのだとか。砂漠化の原因は、砂が草地に流れて枯れさせていくことにも原因があったのです。
植林の成果で広がっていく緑地は、農地への転用が考えられています。そして、その後は住民による緑地回復運動につなげていくということです。緑化が自主的に考えられていってこそ、緑化運動が真の意味で生きてくるのです。
海をきれいにしてくれる生物には貝類や海藻類などがあります。とくに海藻類が減ってしまうと、浄化作用ばかりでなく、二酸化炭素を吸収して酸素を排出してくれないため、生物環境自体が危うくなってしまいます。そこで、海の浄化を目指して海草を増やす事業が日本各地の海で行われています。
海の危機を感じている人たちの間で、このアマモを栽培し、その苗を海に直接植え付けて海をきれいにしていこうという運動が広がっているのです。
神奈川県水産試験場でも、アマモを栽培して苗をつくり、それを自治体や協力団体に配って東京湾に植え付ける事業を展開しています。また同時にアマモの種子の植付けも行い、アマモ場をつくって、そこに魚の稚魚を放流し、生息するようになった魚を観察しています。
これらの事業は一般市民にも呼びかけ、種まき、苗植えなどのイベントとして開催されたり、海を再生するための勉強会として定着しています。海が乱獲の対象となっていた時期がありましたが、今では海を育てていこうという動きに変わってきているようです。
]]>食べ物をそのまま捨ててしまうという考えは、だれもが素直に納得できるものではありません。何とか再利用してほしいと思うのですが、再利用については費用がかかってしまうので、捨てざるを得ないといった部分もあるのです。しかし、資源再利用が叫ばれて以来、その再利用については、真剣に検討されています。
食品廃棄物の再生については、循環する市場づくりが重要なポイントになります。食品廃棄物を提供してくれる学校やホテル、食品会社、スーパーマッケット、その廃棄物を家畜飼料へと再生する機械メーカー、あるいは機械を持つ施設、そして家畜の飼育者が一体となって同じ価値観のもとでシステムをつくりあげなければなりません。
パーキテック株式会社では、回収した食品残渣を熱風乾燥処理して飼料原料をつくる機械を製造し、大型ホテルなどに提供しています。ランニングコストも抑えてあり、飼料配合工場に対しては飼料原料という商品を提供できるため、機械を使用するホテル側も廃棄処理するよりも経費を浮かすことができるのです。
環境保護を求めるリサイクル法と食品残渣の飼料化における安全性を求めるエコフィードガイドラインにも対応している、環境にやさしい機械を開発しているのです。
一見矛盾するエコと経済をバランスよく考えることで、うまく循環できるシステムが作られるのでしょう。
]]>有機肥料によって作物を育て、その作物を食べて排泄物を有効利用する、地球にそのまま働きかけて営みを行う農業については、なるべく地球に負担をかけないようにして営まれることが今後必要とされています。
]]> かつての日本では、人の糞尿までもが効果的に利用され、江戸時代には理想的な循環システムがつくられていました。江戸市中に住む住民の糞尿は、近隣の農家が肥料として買い付けにきて、その代金として野菜類を置いていくようなことがあったのです。しかし、今では寄生虫の排除や衛生面から、こういったことが行われることはほぼありません。家畜糞についても、古くから堆肥としての需要があり、有効利用されてきました。ただ、家畜糞については、化学肥料による健康阻害を避けられる重要な有機肥料として、今でもその利用が重要視されています。
株式会社ミライエは、家畜糞などの有機廃棄物処理装置の企画販売をおこなう会社です。低コストで高温発酵・無臭化できる有機物発酵処理システム「Cモード」を開発し、酪農農家や動物検疫所などに納入しています。
「Cモード」では、発酵をスムーズにする水分調整攪拌装置、安定した発酵の管理ができる一次発酵槽などがプラントとして提供されています。家畜糞などを肥料とする場合に問題となる病原菌や寄生虫の卵、雑草の種子なども高温の発酵熱で処理し、衛生的な有機肥料の生産を可能にしています。
健康的な生活への欲求から、有機野菜の需要は増え、各地で無農薬栽培や有機栽培が盛んになっています。衛生的な有機肥料の需要も、今後ますます高まっていくでしょう。
カキの養殖地は、ほとんどが大きい川の河口近くで行われていますが、それはカキの養分のもととなる植物性のプランクトンが豊富にあるためです。しかし、その川へ水を提供している森や山に緑がないと、川へは栄養豊かな水が流れ込まなくなり、植物プランクトンが育たなくなるのです。
気仙沼と同じようにカキ養殖が行われているフランスを視察してきた一漁業者・畠山重篤さんの「カキのエサである植物プランクトンは、森や川で育つかもしれない」という報告で、漁業仲間との森づくりがはじまりました。
北大教授の「気仙沼のカキの養分は、ほぼ90％が腐葉土を通ってきた水の流れ込む大川でつくられる」との研究を受けて、いよいよ植林事業が本格化。大川の上流に植えられた植林の数は3万本を超え、面積は約10ヘクタールにもなりました。
そして、植林が進むにつれて、養殖カキの生産も増え、豊かな海が戻ってきたのです。この運動の影響を受けて、すでに全国15個所以上で海を豊かにするための植林事業が展開されています。
穀物を輸入している日本としても大打撃です。日本による小麦の輸入量は安定していて、毎年ほぼ同じ輸入量です。そこで、小麦の不作のときには、価格のほうが高騰してしまうのです。
パンの値上げを、日本は手をこまねいて見ていたわけではありません。小麦によるパンの代替物を考えだし、市場に送りこみました。その代替物というのは、米の粉を原料とするパンで、「米粉パン」と呼ばれました。
米粉パンはもちもちしていておいしいと、意外と評判もよく、値段としてもそれほど高いものではありませんでした。米ならば、輸入にすべてを頼る必要もありません。しかも、小麦アレルギーがあって小麦原料のパンが食べられないという人にとっても朗報であったわけです。
グリコ栄養食品株式会社では、以前から米粉の利用に取り組んでいましたが、小麦不足にあって、米粉パンの普及に努めています。学校給食やパン業界ばかりでなく、一般の米粉パンに興味をもっている人も対象に技術スタッフを派遣して、米粉パンの作り方を指導し、普及に努めていこうというものです。
今では、各地に普及協議会が設立され、地元産の米を用いた米粉パンを広めています。地産地消を目標に、ひいては日本の食料自給率を高めていこうとした考えがあるのです。
石油火力のエネルギー効率は40％ですが、燃料電池は排熱についても利用できるので、それを合わせると約80％という高いエネルギー効率が得られるのが利点です。
]]> また、自動車などに用いた場合は、二酸化炭素など温室効果ガスや窒素酸化物などの大気汚染物質の排出もほぼありません。また、騒音も出さずに静かに運転できることから、新時代の自動車として多くの機関が研究しています。また、水を燃料にするケースが一番多いため、低公害車としても注目されています。ホンダは、2005年に個人ユーザーを対象に、最初に燃料電池自動車「ＦＣＸ」をリース販売しました。企業や官庁関係にはすでに納車されていましたが、個人に納車したのは、そのときが初めて。
2008年には、トヨタ自動車株式会社が、新型燃料電池ハイブリッド自動車「ＦＣＨＶ－ａｄｖ」のリース販売を開始しました。
燃料電池自動車は、燃料が高価であったりインフラが整備されていないこと、車体重量が重くなりすぎることなどから、実用化は20～30年後とされています。
しかし、それでも継続使用が可能であり電気自動車のように充電する必要もないことから、そう遠くない将来、量産化されて自動車の主流になるのではと見られています。
そして、自動車の増産により排気ガスはどんどん多くなっていますが、それを吸収してくれるはずの植物は森林破壊によって減ってしまっています。二酸化炭素排出を抑制するには、今後、自動車の燃料をガソリンからほかのものへと切り替えていく必要があります。
]]> ガソリンに代わる自動車燃料として注目を集めているのは、バイオエタノール、電気、太陽光などです。バイオエタノール車の中には、てんぷら油などの廃油を再生して軽油の代わりとして走るバイオディーゼル車があります。廃棄処分する天ぷら油などの食用油をディーゼル燃料にする技術は環境保護の見地からも注目を集め、世界中で技術開発されています。
環境ベンチャー企業であるセベックは、約8時間で日量400リットルの廃油を再利用かすることのできるバイオディーゼル燃料製造装置を販売しています。
廃食油からのみ作り出されるバイオディーゼル燃料には軽油税もかからず、軽油と比較しても価格が安くなります。経済的な面からもバイオディーゼル燃料導入は検討の余地があるのです。
大量の食用油を用いる食品製造会社などにプラントを設置することで、大量のバイオディーゼル燃料を作りだすことが考えられています。また、製造装置を貸与して、その料金を処理再生した燃料で埋め合わせることなども考えられています。資源の再利用という点においても、今後ますます注目されていくと思われます。
そこで、石油や石炭に代わる燃料が求められています。新たな燃料として注目されているものの１つに、バイオマス燃料があります。バイオマスとは、枯渇資源ではなく生きた資源、つまり生物を構成する物質をもとにした燃料のことです。生物エネルギーを燃料にしようとするものです。
バイオマス燃料の主なものとしては、炭や薪、バイオエタノールなどがあります。ほかにも、畜産廃棄物、食品廃棄物などがあります。
中でも、バイオエタノールは、バイオマスから取り出せるエタノールで、一般には内燃機関の燃料として使用されるものをいいます。バイオエタノールは、主にサトウキビやトウモロコシから生成され、再生が可能であり大気中の二酸化炭素を増やさないことから、将来的なエネルギーとして期待されています。
ただし、食料にできる原料を用いるため、食料問題を優先してほしいという声もあり、これらの本格導入には問題が少なくありません。
バイオエタノール・ジャパン・関西株式会社では、食料にできる植物ではなく、建築廃木材を原料にしてバイオエタノールを製造しています。廃木材を粉砕して加水分解し、エタノール原料とボイラー原料を取り出す工程を経てエタノールを製造しています。
また、ボイラー原料としては、燃焼させて水蒸気を発生させることで電気に変え、それを使用しています。製造段階でも効率的な稼動が行われているのです。
それは、永遠に利用できる太陽エネルギーを合理的に使い、光熱費を節約しようという考え方からでした。発電された電気は、使いきれなかったらそのまま電力会社に売ることもできるため、ムダがありません。
]]> 太陽光による電力は、今では、二酸化炭素排出という問題を抱える化石燃料利用の一般電力に代わる電力としてポピュラーとなり、環境保護を考えて利用する人たちが増えています。さらに、ガスコンロや石油ストーブなどを使わず、家そのものをオール電化とすることで、二酸化炭素を出さない完全なエコライフを過ごす人もいます。太陽光発電オール電化は、時代の要求そのものです。太陽光によるオール電化は、省エネや環境保護ばかりでなく、安全面からも注目されています。火力を使わずに電気で熱を起こすことから、老人施設などでの導入が進められているのです。今後もさまざまな分野での利用が考えられます。
住宅用の太陽光発電システム「サンビスタ」を販売しているシャープでは、利用者の屋根の形に合わせた製品をラインアップし、10年のシステム保証付きでシステムを提供しています。モニタリングサービスも行い、各家庭の発電状況や発電量を把握して点検・修理に応じています。
風力発電の仕組みは、ブレードと呼ばれる翼部分を風によって回してもらい、その力を電力に変えるというものです。風のエネルギーは風力の３乗に比例するということなので、風が強いほど多くの電力が得られることになります。
]]> そこで、ブレードを備えた風車が風のよく吹く地域によく設置されています。しかし、台風などのあまりに大きな風力については、風車自体が損傷してしまうため、ある程度以上の強風が吹く場合は止まるように設計されています。風という安定しない動力をもとにしているため、電力の安定供給ができにくいのが欠点ですが、日本はヨーロッパに次ぐ風力発電導入国として、今では各地で風車の回る光景が目にできます。
株式会社ＷＩＮＰＲＯでは、家庭で使える小型の風力発電機を製造販売しています。そのブレードは、飛行機のプロペラの働きと同じ航空工学を用いて開発されたものです。
360度の風向きに対応するため、微風でも回転して電力を生み、しかも風速90メートルの強風下かも稼動できる耐久性を誇るというスグレものです。また、太陽光発電とのハイブリッドシステムが標準仕様されているので、総出力は風力発電単体よりさらにアップしたものになり、プロペラによる稼動なので、低音性や低振動性も確保されているため、市街地や住宅地での使用にも耐えられるというものです。
アメリカでも、ヒッピー文化を源流とする、廃棄物をリサイクルして生活の一部に取り入れるフリーガンと呼ばれる運動があり、リサイクルは資源再循環という積極的な理由からも注目すべきものとされています。
]]> リサイクルについては、家電リサイクル法や自動車リサイクル法など、廃棄処分を減らして製品の一部を資源として再利用していくことを推進する法律もできています。これらは、家電製品や自動車の価格の一部にリサイクルにかかる費用をあらかじめ組み込んでいくというものです。社会全体として、リサイクルによる資源再利用を推し進めていこうというのです。その根底には、日本人がかつて大事にしていた、物を粗末にしない「もったいない」精神もあるのです。日本では、粗大ゴミのリサイクルは、主にリサイクル業者を通じて行われています。リサイクルグリーンでは、中古家電やＯＡ機器の回収や買取販売から輸出入までを行うほか、産業廃棄物の収集運搬なども行っています。
リサイクル業者は、ほかにも引越しの手伝いや部屋の掃除、遺品整理なども行っているケースがあり、今まで専門に行う業者が少なかった仕事に広げて営業していることが少なくありません。
また、株式会社イードリーマーでは、リサイクル関連商品のマッチングサイト「リサイクル王」を運営、資源の有効活用を考えている企業に便宜を図っています。リサイクルの分野には、ビジネスチャンスもまだまだ広がっているようです。
]]>日本での電力消費は、1950年代のテレビの登場あたりからうなぎ上りに増え、エアコンや電子レンジの普及を経て、今世紀に入ると1960年代のころの約4.5倍ほどになったとされています。このまま増え続けると、1997年に京都会議で採択された議定書の温室効果ガス排出削減目標値である6％を達成することはできません。
]]> そこで、家電メーカーでも省エネタイプの家電製品を研究開発し、電力消費による二酸化炭素排出の削減に取り組むようになったのです。エネルギー消費効率の良い省エネ家電は、エアコンや冷蔵庫、テレビといった電力消費機会の多い家電を中心に開発がなされています。新製品として登場しているものほど省エネ効果が高い傾向があります。省エネ家電については、「省エネ基準達成率」「通年消費エネルギー効率」といった表示のあるラベルが貼られていることから、電化製品販売店でも容易に探し当てることができます。
松下電器産業株式会社が開発した「エアロボ」は、人感センサーとレンズを本体中央に備え、人の居場所と活動量を検知しながら、最適な温度または風量を送ることができ、通常運転よりも最大45%の省エネ効果が得られる新世代型のエアコンです。
家庭レベルでできる温暖化防止策は、電力消費の低減と言われているため、光熱費削減のためにも省エネ家電への買い替えを検討したいところです。
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